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当方は既に、２００１年初頭にＨＰを立ち上げて以来、ロシアの再分裂化を指摘した。それも２００６年から２００８年に掛けてと指摘した。指摘というよりも、最早、預言に近いと言っても良いほどのものであった。確たる証拠に基づくものというのではなく、心の奥底から湧き出てくる直感であった。このロシア連邦の東西への再分裂などは当時でも、世界中で誰も言っていないことであった。ロシア問題の専門家でも言っていないことであった。ましてやその時期まで明言するなどは、誰も荒唐無稽の奇想天外の事項であったものだろう。
しかしながら、誰も注目することなく、逆に当ＨＰを気違い扱いして揶揄・嘲笑して攻撃する有様だった。これは現在でも一部の良心的な方を除いて、殆どの者に対しては大して変わりはない。特に日本人の国民性では、万が一にも、そのような現実が到来しようとも、評価することはなく、健忘症に陥って無視していくのが大半であろう。当時も今も、評価もしないし、挙げ句の果てには、自分の手柄に取り込んでいくのが殆どだ。そこが出る杭を打つの日本人の狡猾な面だ。
既に、ロシア政権内部からも、ロシア政権中枢の腐敗を指摘し、ロシアの崩壊を指摘する声が現れたことを紹介したが、今や国民全体にも感触が強まってきたようだ。そのロシア国民に対する世論調査の結果が公開された。しかしながら、ロシア崩壊の原因を、ロシア内部の事情にあるとするよりも、米国や中国、それに日本などの外国勢力の干渉に原因があるとする見解が一部に横行しているようだ。これでは、崩壊を食い止める方策も努力も情熱も出てこない可能性も高く、矢張り、ロシア分裂は予想通りに実現していくものと思われる。以下に紹介しよう。
読売新聞紙２００５年４月２４日付け報道
「露連邦崩壊の恐れ」過半数
世論調査で露国民 「日米中などが脅威」
【モスクワ＝古本朗】ロシア国民の過半数が、14年前のソ連崩壊に続き、現在のロシア連邦も崩壊する恐れがあると考えていることが、世論調査機関「世論財団」の最新調査で分かった。ロシアを崩壊させようとする｢国外勢力｣としては、米国や日本、中国などを挙げた人が多いと、同財団は指摘している。
今回の調査は今月16〜17日、全国1500人を対象に、｢ロシア崩壊の脅威｣の有無について見解を聞いた。その結集、「崩壊につながる深刻な問題が存在する｣という見方に同意すると回答した人は52％に上り、同意しないと答えた27％の２倍近くに達した。崩壊をもたらしかねない主な要因として挙がったのは「社会的不平等」、「民族対立」などだった。
他方、ロシアの崩壊を意図的に追求する内外勢力が存在すると見る回答者も、58％に達した。同財団は、こうした勢力を具体的に名指しした回答者の｢４人に１人｣が、｢米国、日本、中国、イスラム諸国｣など外国を挙げた、としている。日本の名が挙がった背景には、北方領土返還要求に対する反感があると見られる。
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